サブプライム問題、長期金利にブレーキかける
サブプライム問題、長期金利にブレーキかける
東京債券市場で急上昇していた長期金利に、ブレーキがかかり始めたもようだ。
連動する米長期金利がサブプライムローン（低所得者向けの高金利型住宅ローン）の焦げ付き問題で低迷しているため、米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）も景気後退リスクに言及した。
日銀の金利利上げもにらみ、住宅ローン金利などの目安となる長期金利の動向には、市場の注目が集まっている。
高水準に米長期金利の急落につられた格好だが、米経済では減速懸念が再燃。
米経済の不透明感を受け、日銀の８月利上げ観測がやや後退したことも、長期金利の勢いをそいでいる格好だ。
◆ボックス圏での展開
米国では、連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）よりも、金融市場や議会に住宅問題で悲観的な見方が多く、両者の「温度差」が経済の減速懸念を拡大しているとの見方もある。
原油価格も高騰しているため、「消費や設備投資の増勢が確認されれば、当局と市場の温度差の解消が進むだろう」と予想できる。
金融機関や市場関係者には、「サブプライムローン問題の調整は長引く」との観測が広がっているほか、賃金や家計部門は出遅れ感が残ってしまう。
「国内の景気上昇や利上げペースの再加速がない限り、長期金利もしばらく（一定幅で上下を繰り返す）ボックス圏での展開が続く」と予測。